【教えて、のりそら先生】オンライン教育の実際、現場の声から

みなさん、こんにちは。

のりそらです。

私は、『教育に選択肢を、人生に革命を』を経営理念に、

教育目標を『明日も行きたくなる学校』すなわちNEXTAGE SCHOOLとした次世代の学校の運営をしています。

ここでは、教育に関わるテーマを1つ挙げて、それについての考えを共有しつつ問題提起を行っています。

さて、今回は、教育のオンライン化について現場の様子を中心にお話させていただきます。

本日の内容：【教えて、のりそら先生】オンライン教育の実際、現場の声から
日本の子どものパソコンやスマホなどデジタル端末の使い方
このような実態の中・・
1. ①オンライン学習
2. ②教員の指導力
保護者の要望
まとめ

本日の内容：【教えて、のりそら先生】オンライン教育の実際、現場の声から

題して「【教えて、のりそら先生】オンライン教育の実際、現場の声から」といった内容でお届けします。

教育のオンライン化は不十分、”行政改革推進会議の下、外部有識者が参加し公開で事業の検証を行うもの”の場における見解であることについてはこれまでの記事でご紹介しました（https://nextageschool.com/online-education/）。

今回は、現場の声に目を向けながら、オンライン教育の現実について考えていきます。

今回このお話を聞くことで、学校においてオンライン化がなぜうまく進まないのかについてどのように考えているかを理解することができます。

お子さんの教育について関心ををおもちの保護者の方々、志をもって子どもたちのために活動しているすべての方々、今何かに一生懸命に挑戦されている方々、教育に関心のあるすべての方々に向けてお話をしていきます。

どうぞお付き合いください。

日本の子どものパソコンやスマホなどデジタル端末の使い方

2019年12月、経済協力開発機構（OECD）が、世界79の国と地域に住む60万人の15歳を対象に実施した『国際学習到達度調査（PISA／2018年）』の結果が発表されました。

学習面については、科学的応用力は5位（2015年は2位）、数学的応用力は6位（2015年は5位）と世界トップクラスを維持したが、読解力は15位と低迷といった結果がさまざまなところで紹介されていました。

そのため、今回は別の焦点を設けます。

それが、”日本の子どものパソコンやスマホなどデジタル端末の使い方”です。

OECDの調査をもとに国立教育政策研究所が公表した『2018年調査補足資料』によると、パソコンやスマホなどデジタル端末を使って「勉強する（宿題をする、学習ソフトや学習サイトを利用するなど）」がOECD加盟国中最下位。

一方、「一人用ゲームをする」、「チャットをする」は、いずれもOECD加盟国中1位だった。

つまり、日本の子どもにパソコンやスマホを与えても勉強には活用せず、もっぱら遊びや友達とのコミュニケーションの道具として使っているということなのです。

保護者の方々は、この結果にうなずけるのではないでしょうか？

このような実態の中・・

このような実態の中でスタートしたGIGAスクール構想。

GIGAとは「Global and Innovation Gateway for All」の頭文字で、すべての人に世界的規模で革新的な入口を、という意味。具体的には義務教育を受ける児童生徒（小中学生）に対し、ひとり一台の学習用デジタル端末（パソコンやタブレット）を配布、学校内の高速ネットワーク環境（Wi-Fiなど）を整備する。

ここまでは実現されていますよね。

ただ、配って終わりではなく、配ったところは始まりです。

実際の活用はどうなっているのでしょうか？

①オンライン学習

オンライン学習はコロナ禍において一躍注目を集めました。

2020年3月から小中高校などで全国一斉休校が実施され、一部地域では5月末までの長期にわたって子どもの通学が中断されてしまいました。

そんな未曾有の事態の中、学校での授業ができないという緊急事態で、オンライン学習はどれほど実施されたのでしょうか？

2020年7月に公表された文部科学省の『新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた公立学校における学習指導等に関する状況について』によると、Zoomなどのリモート会議システムを使った「同時双方向型オンライン指導」を行った教育委員会は全国で15％。ちなみに4月時点では、わずか5％にすぎませんでした。

ある公立中学校に勤務する教師は、

「ICT教育のモデル校ならともかく、ふつうの公立校でオンライン授業をするのはハードルが高すぎた」

と話しています。

通常の授業をオンラインで代替するには、設備というハード面と実際にオンライン授業を行える人材の確保というソフト面の両方が必要となります。

学校では授業用の動画を配信するためにカメラやマイクを準備したり、教師用のパソコンを設定したり、セキュリティー対策などを行わなければなりません。

さらにオンライン授業をどう進め、どんな教材を使っていくのかという問題もありました。

通常の授業のように板書をしながら行うのか、パワーポイントのようなプレゼンテーションソフトを使うのか、リアルタイムか録画か、どのくらいの授業時間にするのかなどを検討しなければなりません。

それだけでも大変なことなのに、おまけに管理職等の決裁がなければ進められないというハードル。

さらには、

「教科の中には、オンライン授業に適さないものがあります。たとえば理科なら実験器材を使えないし、体育では用具の使用だけでなく集団競技や対抗戦もできません。美術や音楽、家庭科など実技系の授業も、用具や設備を考えれば現実的にむずかしい。休校中は保護者からなぜオンライン授業をやらないのか、先生がダメだと苦情が寄せられましたが、学校にもいろいろな事情があるんです。」

と話しています。

ごもっともです。

②教員の指導力

続いては、教員の指導力について考えます。

東洋経済新報社が全国の小中高校教員を対象に2020年5月と同12月に実施したアンケート調査（オンライン授業の経験）では、コロナ休校中だった5月と学校再開後の12月で現場の意識が変わっている様子が見て取れます。

「オンライン授業をしたことがあるが、現在はしていない」

という回答が5月の5.7％から12月は14.5％と3倍近くなり、オンライン授業をはじめても継続されない状況が浮かび上がっています。

また、オンライン授業をしたことがない理由として、

「必要と感じていない」

と回答したのは、5月の12.9％から12月には26％と倍増してしまっているといいます。

12月のアンケート調査では教員個人のPCスキルを尋ねていますが、「PCのオフィスソフト（Word, Excel, PowerPoint）の使用」では、86.3％が「扱える」と答えたが、「メールやチャットの使用」は60.2％、さらに「Zoom, Microsoft Teamsなどのオンライン授業やミーティングをWeb上で行うことができるアプリの使用」では43.2％の教員しか使えないという現実。

さすがにこれではうまくいくはずがない、そう思いますよね。

ただ、これは一概に教員を責めることはできません。

誰もこれまでの過程で学んできていない内容の指導を急にするよう言われている訳ですから、そう簡単ではありません。

お煎餅屋さんに、美味しいサンドウィッチを作れと作れと言っているようなものです。

同じ飲食でも、勝手が違いすぎますよね。

でも、教育の世界では、このブチャぶりが頻繁に起こり、教員はなんとかかんとかこれに対応しているのが実際です。

単純に専門家を派遣し、使い方や教え方の指導があってやっと活用できるものですよね。

でも、そういったことは十分になされません。