みなさん、こんにちは。
のりそらです。
私は、『教育に選択肢を、人生に革命を』を経営理念に、
教育目標を『明日も行きたくなる学校』すなわちNEXTAGE SCHOOLとした次世代の学校の運営をしています。
ここでは、教育に関わるテーマを1つ挙げて、それについての考えを共有しつつ問題提起を行っています。
さて、今回は不登校についてお話をしていきたいと思います。
本日の内容：【教育改革】不登校、でも大丈夫！！選択肢はある！！
題して、『【教育改革】不登校、でも大丈夫！！選択肢はある！！』です。
毎度繰り返しますが、NEXTAGE SCHOOLの経営理念、最上位目標は、『明日も行きたくなる学校』＝NEXTAGE SCHOOLの創造です。
【教育改革へ】不登校の定義
さて、今回は、前回も少し触れた不登校について考えていることをお話しさせていただきます。
文部科学省が2020年10月22日に発表した
『2019年度児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸問題に関する調査』長いですね、ネーミングセンスを疑います。
というか、内容を盛り込み過ぎるから長くなるんですよね。
せめて、問題行動と不登校等生徒指導場の諸問題を分けた報告にすればいいですよ。
わかりやすく、簡潔に、が文章の基本です。
本当にこういった調査資料は、名前だけでなく、中身まで非常に見辛いです。
学校だと回覧で回ってくることが多いのですが、次の人に早く渡さないとと思うと、結局見ることすらせずに回してしまうというのが現実です。
簡潔で読みたくなる体裁や文章にはできないのでしょうか？すみません、話がそれました。
この調査によると、小中学校における長期欠席者数は、前年度比1万5755人増の25万5794人。
このうち不登校児童生徒数は、前年度比1万6949人増の18万1272人ということです。
高校の場合は、長期欠席者数は、前年度比3803人減の7万6949人。
このうち、不登校生徒数は、前年度比2623人減の5万100人となっております。
ここで念のため言葉の説明をさせていただくと、長期欠席者とは、年度間に30日以上の欠席をした者のことを言います。
欠席は連続である必要はありません。
一方、不登校はというと、『病気』や『経済的理由』以外の何かしらの理由で、登校しない（できない）ことにより年度間に30日以上欠席した者を言います。
別の言い方をすると、何らかの心理的、情緒的、身体的、あるいは社会的要因・背景により、児童生徒が登校しない、あるいは、したくてもできない状況にあること（ただし、病気や経済的な理由によるものを除く）をいう。というのが不登校の定義です。
長期欠席者についてもご紹介したのは、長期欠席者というくくりの中に不登校が存在し、長期欠席者の中には、不登校になる可能性のある児童生徒が含まれていると考えたためです。
さて、あらためて数字を見てどのようにお感じになられますか？
小中学生の約18万人というのは恐ろしい数字ですよね。東京都の三鷹市の人口と同じくらいになるようです。
高校生の不登校についてもやはり意外です。
なぜなら、高校は義務教育ではないですからね。
学び方の選択肢が小中学生に比べて多いはずなのにこの数字があるということはそこに大きな問題が潜んでいますね。
【教育改革へ】不登校の理由
文部科学省による不登校の原因・理由についての調査で、学校にかかる状況よりも家庭にかかる状況の割合が高いという結果が出ています。
こういった家庭にかかる状況を理由とした不登校が、小学生で55.5%、中学生でも30.9%という大きな割合を示しています。
家庭にかかる状況として最も多い回答は、両親の別居や離婚、近親者の死別など、生活環境の劇的な変化、親子関係を巡る問題、家庭内の不和などが挙げられます。
一方、学校にかかる状況では、『いじめを除く友人関係をめぐる問題』です。
この割合は、小学生で21.7%をしめ、中学生でも、30.1%と2～3割の生徒がこの問題を抱え不登校になっているそうです。
ここからわかることは、いじめやからかいなどの集団性を帯びた原因よりも、子ども同士の1対1の関係等が主な原因となっていることです。
原因の2番目は、学業不振となっています。
学校や家庭、どの原因をとっても簡単に解決してあげることができないことかもしれません。
しかし、問題そのものを解決してあげることはできなくても、
【教育改革へ】不登校に悩む人たちの居場所づくり＝選択肢
居場所を作ってあげることはできます。それが我々の言う選択肢です。
学校しか選択肢がないのは苦しい。
苦しくて仕方がなければそこから逃げるべきです。
逃げた先にも選択肢があって、そこで頑張れば未来も開ける。
そういう状態だったら、今よりもっと多くの子どもたちを救うことができます。
2016年文科省から『不登校児童生徒への支援の在り方についてという通知が出され、一定の要件を満たしたフリースクールに通うことを学校に出席するのと同じ扱いにする、とされました。
その後も様々な議論がなされ、不登校の出席扱い制度の適用者は、今年、昨年比2倍の600名となっています。
10年変わらなかった適用数が急増しているのです。
それだけ学校以外の選択肢の存在が望まれている実態があるということでしょう。
【教育改革へ】不登校だった、けれど‥希望はある
不登校だったけれど、大人になって大成している人はたくさんいます。
学校以外の選択肢を取ることが、その後の人生の終わりを意味するなんていうことはありません。
私どもNEXTAGE SCHOOLが必要な子の学校以外の新たな選択肢となり、子どもたちに必要な力をつけて社会へ送り出せる場になりたいと考えています。
現在学校を楽しめている子にとっても、そうでない子にとってもたった一つでないそういう選択肢があることが安心が広がるのではないかと思っています。
そして、いつか不登校という言葉がこの世からなくなるといいなと思っています。
だって、みんな学びの場にいるのですから。
まとめ
さて、今回は、『【教育改革】不登校、でも大丈夫！！選択肢はある！！』と題して不登校についてのお話をさせていただきました。
学校には通えなくなってしまっても、学校と同等に学べる場があるというのは、安心につながるのではないかと考えています。
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